緊急事態宣言中のテレワーク頻度と身体的症状に関する調査結果がJOEMに掲載！
高ストレス対策・労働生産性向上を目的とした肩こり・腰痛対策支援サービス「ポケットセラピスト」を提供する株式会社バックテック（本社：京都府京都市、代表取締役：福谷直人 以下：バックテック）は、産業医科大学産業生態科学研究所産業保健経営学と共同で緊急事態宣言中のテレワーク頻度と身体的症状に着目した調査研究を行いました。
この研究成果については、”Association between Abrupt Change to Teleworking and Physical Symptoms during the Coronavirus Disease 2019 (COVID-19) Emergency Declaration in Japan”というタイトルでJournal of Occupational and Environmental Medicineに掲載されました。
【研究背景】
働き方改革の一環としてテレワーク制度の導入は以前から着目されており、テレワーク導入時には労働者に適切な教育を提供し、労働者の身体的症状の悪化を防ぐために労働環境の維持・向上を支援することが重要です。しかし、COVID-19の感染拡大に伴い発出された緊急事態宣言により、多くの労働者が準備期間の猶予がない中で、テレワークすることを余儀なくされました。その結果、緊急事態宣言中に急遽テレワークを開始した労働者は、緊急事態宣言中にテレワークをしなかった労働者よりも多くのカラダの不調を経験した可能性があり、さらに、テレワークの頻度が高い労働者は、頻度が少ない労働者と比較して、より多くのカラダの不調を経験している可能性が考えられます。
そこで、本研究では、COVID-19流行拡大に伴う緊急事態宣言中（2020年4〜5月）におけるテレワーク頻度とカラダの不調との関連を調査しました。
【結果】
⚫️対象となる労働者917名のうち、緊急事態宣言中のテレワーク頻度は「0日/週」の者が85人（9.3%）、「1～2日/週」の者が144人（15.7％）、「3～4日/週」の者が211人（23.0％）、「5日以上/週」の者が477名（52.0％）でした。
⚫️肩こり：テレワーク日数が「0日」の労働者と比較して、「週に3-4日」「5日以上」の労働者では肩こりを有している割合が有意に高いことが分かりました。
⚫️腰痛・眼精疲労：テレワーク日数が「0日」の労働者と比較して、「週に1-2日」「週に3-4日」「5日以上」の労働者では腰痛や眼精疲労を有している割合が有意に高いことが分かりました。
掲載雑誌名：Journal of Occupational and Environmental Medicine(JOEM)
タイトル：Association between abrupt change to teleworking and physical symptoms during the coronavirus disease 2019 (COVID-19) emergency declaration in Japan
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URL：https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/34419985/
PMID：34419985
関連リリース：
▶️ 緊急事態宣言前後の働き方の変容による身体的・精神的変化に関する調査結果がPLoS Oneに掲載
▶️ ポケットセラピスト利用における労働生産性向上と関連する因子を検討した国際論文が採択！
【テレワーク従業員のカラダの不調対策はポケットセラピスト】
肩こり・腰痛を代表とするカラダの不調は労働生産性低下の主要因であり、かつ、メンタル不調と関連することが報告されています。このカラダの不調の原因として、運動不足や姿勢などのみが原因となっていることは少なく、「職場のストレス」「上司のサポートが不足している」「作業環境が整っていない」などの多要因にわたるため、医学的根拠に基づいた（ストレス状況等を含めた）包括的な評価とアプローチが必要です。
ポケットセラピストは、最新の医学的エビデンスに基づき、評価からアプローチまで一貫して提供しているICTサービスであり、健康経営銘柄・ホワイト500認定企業さまや大手健保さまに導入されており、下記のような成果が得られています。
＜ポケットセラピストの主な成果＞
■ 従業員1名あたりの生産性向上額：57,000円/人
■ うつリスク軽減率：23%
■ 運動習慣向上率：25%
▼ポケットセラピストの詳細資料はこちら
https://pocket-therapist.jp/document/
▼ポケットセラピスト導入事例はこちら
https://pocket-therapist.jp/case/tanabemitsubishiseiyaku_covid19/
バックテックでは、今後も健康経営・コラボヘルス支援におけるエビデンス構築を進め、企業・健保さまや従業員・加入者の皆様への更なる価値向上に寄与してまいります。
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■株式会社バックテック（ http://www.backtech.co.jp ）
理念「全人類が健康に活き活きと暮らし、社会に貢献できる世界をつくる」
所在地：京都市下京区烏丸通仏光寺下ル大政所町６８０－１
設立：2016年4月
代表者：代表取締役社長 福谷 直人
事業内容：健康経営・コラボヘルスの支援事業
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本プレスリリースに関するお問い合わせ先
株式会社バックテック 広報担当：太田 info@backtech.co.jp
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