”株式会社電通国際情報サービス”にて腰痛相談会を実施しました

2016.9.4

お知らせ

株式会社バックテック(本社:京都市下京区、代表取締役:福谷直人、以下バックテック)は、株式会社電通国際情報サービス関西支社(本社:東京都港区、代表取締役社長:釜井 節生)にて、”腰痛相談会”を実施しましたので、お知らせします。

バックテックは、独自の腰痛タイプ判定アルゴリズムの精度向上を目的に、企業向けに腰痛相談会を実施しています。この度、バックテックの理念に賛同いただいた株式会社電通国際情報サービス様に腰痛相談会を実施しました。バックテックでは、今回得られたデータをもとに、より一層、腰痛タイプ判定アルゴリズムの精度を上げて、腰痛に悩む人たちへ貢献していきます。


<腰痛相談会の流れのイメージ>

バックテック独自のアンケートにて、腰痛のリスク度及び腰痛タイプを抽出します。その後、普段お困りのことの問診や、腰痛に関わる理学所見(姿勢評価や筋力低下の評価など)の検査を簡易的に実施させて頂きます。
 アンケートと実地検査の結果をもとに判定された腰痛タイプに合わせ、個々人に、対策のご提案や日常生活で配慮すべきこと、職場環境で配慮すべきことなどをフィードバックさせて頂きます。
 バックテックは、腰痛相談会で得た個人情報は厳重に保護した上※で、腰痛タイプ判定アルゴリズムの精度向上に活用いたします。
(※京都大学大学院の倫理委員会の承認を得て、厳重な管理のもと実施しております。)

■従業員の腰痛対策で望める効果

▼離職・欠勤の予防

4日以上の休業を要する職業性疾病において、約6割以上の原因が腰痛であることが明らかにされています。職場環境や普段ご自宅でできる対策を個々人にカスタマイズしてご提案する腰痛相談会を行うことで、腰痛を起因とする離職・急な欠勤の予防効果が望めます。

▼労働生産性の向上

バックテック及び京都大学大学院医学研究科の調査によると、腰痛があることは特に”仕事中の集中力”や”対人コミュニケーション”に悪影響を強く及ぼし、労働生産性が低下することが明らかになっております※。腰痛に関わる症状の改善により、従業員の労働生産性の向上が望めます。
※第51回日本理学療法学術大会にて口述発表済み(査読あり)

▼医療費の適正化

腰痛改善の一つの目標は、痛みの程度を自己管理できることにあります。セルフメンテナンスの手法を体得することで、無駄な医療費の削減が望めます。

▼企業イメージの向上

健康経営の取り組みとして従業員の健康管理を行うことで、ホワイト企業としての認識向上による人材募集の効率化や、企業価値の向上等が望めます。

なお、バックテックは今後も9月末まで、腰痛に課題意識がある企業様向けに、腰痛相談会を実施していく予定です。アルゴリズムの精度向上にご協力いただける企業を募集しております。
ご興味がある企業様は、下記までお問い合わせください。

|腰痛相談会に関するお問い合わせ(株式会社バックテック)

  E-mail: info@backtech.co.jp

|株式会社電通国際情報サービス

  コーポレートサイト:http://www.isid.co.jp/

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